無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 3億6100万
- 2022年3月31日 +24.93%
- 4億5100万
個別
- 2021年3月31日
- 3億5700万
- 2022年3月31日 +25.21%
- 4億4700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(1)商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10~50年、工具、器具及び備品が3~8年であります。2022/06/30 10:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社および国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10~50年、工具、器具及び備品が3~8年であります。2022/06/30 10:16
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/30 10:16
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 20,111 19,084 無形固定資産 357 447 減損損失 400 142
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」の2.(2)の内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/30 10:16
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 21,772 20,737 無形固定資産 361 451 減損損失 400 142
各店舗をそれぞれ一つの資産グループとし、減損の兆候が認められる資産グループについて、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産帳簿価額を下回る場合に減損損失を認識しております。割引前将来キャッシュ・フローは、各店舗の中期計画を基礎としており、それら中期計画は、新型コロナウィルス感染症の影響及び会員数を主要な仮定として立案しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10~50年、工具、器具及び備品が3~8年であります。2022/06/30 10:16
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。