2.設備の種類別帳簿価額には、福利厚生設備等に使用している設備を含んでおります。
3. 上記のほか、主な賃借設備として、本社及びテナントクラブの建物等(年間賃借料8,559百万円)があります。
4.従業員数欄の( )は、契約社員、派遣社員及び臨時従業員(外書)であります。なお、月間160時間(常用雇用社員の年間所定労働時間の月平均時間)換算で記載しております。

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#2 会計方針に関する事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(2022年3月31日)	当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物	933百万円	892百万円
土地	5,399	5,399

(2)担保付債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額のうち主なもの
減損損失…(主な内訳:建物 97百万円、工具、器具及び備品 35百万円)
3.「当期減少額」の欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

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#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)

用途	種類	場所	金額
店舗	建物及び構築物工具、器具及び備品リース資産その他	神奈川県、その他	142百万円

店舗については、キャッシュ・フローを生み出す最小単位で、資産のグルーピングを行い減損損失の判定を行っております。
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(建物及び構築物127百万円、工具、器具及び備品12百万円、リース資産0百万円、その他1百万円)を特別損失として計上しております。

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#6 経営上の重要な契約等

②内容
他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミングクラブやフィットネスクラブ等を経営しており、その指導業務及び監視業務、一部受付け業務等の委託契約を締結し、当社の社員を従事させ直接会員に指導等を行っております。また、業務委託企業は、当社に対して委託料(各企業との契約によって多少異なりますが、売上に対して一定料率の金額又は一定金額)を支払います。
③契約先内訳

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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

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