建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～52年
その他	4～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
市場販売目的のソフトウェアについては、見込有効期間が1年であるため取得年度に全額償却しております。

2017/06/20 14:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	10百万円
土 地	-	16

2017/06/20 14:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	0百万円
有形固定資産(その他)	10	0

2017/06/20 14:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～52年
その他	4～15年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
市場販売目的のソフトウェアについては、見込有効期間が1年であるため取得年度に全額償却しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2017/06/20 14:01