イーエムシステムズ(商号EMシステムズ)(4820)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 15億8517万
- 2009年3月31日 +0.41%
- 15億9160万
- 2010年3月31日 -7.25%
- 14億7619万
- 2011年3月31日 -22.2%
- 11億4855万
- 2012年3月31日 -6.96%
- 10億6864万
- 2013年3月31日 -2.76%
- 10億3917万
- 2014年3月31日 -3.39%
- 10億400万
- 2015年3月31日 -5.88%
- 9億4500万
- 2016年3月31日 -8.78%
- 8億6200万
- 2017年3月31日 -4.06%
- 8億2700万
- 2018年3月31日 -6.05%
- 7億7700万
- 2019年3月31日 -5.15%
- 7億3700万
- 2020年3月31日 -5.43%
- 6億9700万
- 2020年12月31日 -5.31%
- 6億6000万
- 2021年12月31日 -8.48%
- 6億400万
- 2022年12月31日 -4.8%
- 5億7500万
- 2023年12月31日 ±0%
- 5億7500万
- 2024年12月31日 -21.91%
- 4億4900万
- 2025年12月31日 +27.39%
- 5億7200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/03/28 16:00
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 8~52年 その他 4~15年
市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間が1年であるため取得年度に全額償却しております。自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。顧客関連資産については、経済的耐用年数(13~20年)に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/03/28 16:00
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 1百万円 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/03/28 16:00
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 9百万円 22百万円 有形固定資産(その他) 0 2 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/03/28 16:00
(1)資産のグルーピング方法セグメントの名称 場所 用途 種類 減損損失(百万円) 医科システム事業 大阪本社他営業拠点 事業用資産 建物及び構築物、土地、リース資産、その他有形固定資産、ソフトウェア、ソフトウェア仮勘定 432 介護/福祉システム事業 大阪本社他営業拠点 事業用資産 建物及び構築物、土地、リース資産、その他有形固定資産、ソフトウェア、ソフトウェア仮勘定、その他無形固定資産 1,008
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業セグメントを基本単位とした資産のグルーピングを行っております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2025/03/28 16:00
当連結会計年度末における流動資産は18,349百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,549百万円増加いたしました。これは主に、業績が堅調に推移したことにより、現金及び預金が2,442百万円、受取手形及び売掛金が1,211百万円それぞれ増加したことによるものであります。固定資産は13,320百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,266百万円減少いたしました。これは主に、医科システム事業と介護/福祉システム事業において減損損失の計上等により、ソフトウェアが1,204百万円、建物及び構築物が125百万円、のれんが209百万円、その他無形固定資産が143百万円等減少したことによるものであります。
この結果、総資産は31,669百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,282百万円増加いたしました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/03/28 16:00
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 8~52年 その他 4~15年
市場販売目的のソフトウェアについては、見込有効期間が1年であるため取得年度に全額償却しております。