自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 8400万
- 2014年3月31日 -47.62%
- 4400万
- 2015年3月31日 -13.64%
- 3800万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 11億6000万
- 2017年3月31日 +218.53%
- 36億9500万
- 2018年3月31日 +793.5%
- 330億1500万
- 2019年3月31日 -65.81%
- 112億8800万
- 2020年3月31日 -59.82%
- 45億3600万
- 2021年3月31日 +108.09%
- 94億3900万
- 2022年3月31日 -99.99%
- 100万
- 2023年3月31日 +100%
- 200万
- 2024年3月31日 -50%
- 100万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 2.(1) 本新株予約権の割当日後、当社が株式分割又は株式併合を行う場合、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。2024/06/27 13:32
(2) 本新株予約権の割当日後、当社が当社普通株式につき時価を下回る価額で新株の発行又は自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使に基づく新株の発行及び自己株式の処分並びに株式交換による自己株式の移転の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。調整後行使価額=調整前行使価額× 1 分割(又は併合)の比率
なお、上記算式において「既発行株式数」とは、当社普通株式に係る発行済株式総数から当社普通株式に係る自己株式数を控除した数とし、また、当社普通株式に係る自己株式の処分を行う場合には、「新規発行株式数」を「処分する自己株式数」、「新規発行前の1株当たりの時価」を「自己株式処分前の1株当たりの時価」に読み替えるものとする。調整後行使価額=調整前行使価額× 既発行株式数+ 新規発行株式数×1株当たり払込金額 新規発行前の1株当たりの時価 既発行株式数+新規発行株式数