有価証券報告書-第19期(平成29年8月1日-平成30年7月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数
建物及び構築物 8~15年
工具、器具及び備品 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数
建物及び構築物 8~15年
工具、器具及び備品 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)