有価証券報告書-第15期(平成25年8月1日-平成26年7月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数
建物及び構築物 10年
器具備品 4～8年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数
のれん 5年
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
主として均等償却によっております。