訂正有価証券報告書-第31期(平成30年6月1日-令和1年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。また、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4
月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～10年
機械及び装置 17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっておりま
す。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。