有価証券報告書-第29期(平成28年6月1日-平成29年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。また、一部の国内連結子会社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～10年
機械及び装置 17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(2～10年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。