建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置(太陽光発電設備)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～39年
機械及び装置 15～17年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/12/18 11:07

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)		当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
土地建物機械装置及び運搬具直営店施設及び営業権利の譲渡	-千円-74223,896		11,241千円243,5372,7115,376
合計	24,638		262,867

2014/12/18 11:07

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)		当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	603千円		2,716千円
その他	73		772

2014/12/18 11:07

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年9月30日)	当連結会計年度(平成26年9月30日)
建物及び構築物	505,261千円	876,117千円
土地	498,419	594,527

対応する債務は次のとおりであります。

2014/12/18 11:07

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を当該契約の期間および建物の耐用年数に応じて3年～40年と見積り、割引率は0.227%～2.171%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ 当該資産除去債務の総額の増減

2014/12/18 11:07

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、機械装置(太陽光発電設備)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 4～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/12/18 11:07