有価証券報告書-第24期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、機械及び装置(太陽光発電設備)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～39年
機械及び装置 15～17年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。