有価証券報告書-第24期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、機械装置(太陽光発電設備)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 4～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。