訂正有価証券報告書-第28期(2017/10/01-2018/09/30)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除科目として独立掲記していましたが、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度から各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」3,191,579千円、「減価償却累計額」△1,115,288千円、「機械装置及び運搬具」7,830,011千円、「減価償却累計額」△329,749千円、「その他」354,846千円、「減価償却累計額」△288,270千円は、「建物及び構築物(純額)」、「機械装置及び運搬具(純額)」、「その他(純額)」として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、費目別に区分掲記しておりました「販売費及び一般管理費」は、連結損益計算書の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「営業外収益」の「その他」に表示していた37,925千円は、「受取保険金」7,464千円、「その他」30,461千円として組替えております。
(連結貸借対照表)
「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除科目として独立掲記していましたが、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度から各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」3,191,579千円、「減価償却累計額」△1,115,288千円、「機械装置及び運搬具」7,830,011千円、「減価償却累計額」△329,749千円、「その他」354,846千円、「減価償却累計額」△288,270千円は、「建物及び構築物(純額)」、「機械装置及び運搬具(純額)」、「その他(純額)」として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、費目別に区分掲記しておりました「販売費及び一般管理費」は、連結損益計算書の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「販売費及び一般管理費」として一括掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「営業外収益」の「その他」に表示していた37,925千円は、「受取保険金」7,464千円、「その他」30,461千円として組替えております。