有価証券報告書-第28期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～18年
その他 4～20年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。