4290 プレステージ・インターナショナル

4290
2026/03/18
時価
874億円
PER 予
16.28倍
2010年以降
5.21-44.13倍
(2010-2025年)
PBR
1.84倍
2010年以降
0.83-4.8倍
(2010-2025年)
配当 予
3.78%
ROE 予
11.29%
ROA 予
6.46%
資料
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CSV,JSON

プレステージ・インターナショナル(4290)の構築物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6351万
2009年3月31日 -20.14%
5072万
2010年3月31日 -29.38%
3581万
2011年3月31日 -6.48%
3349万
2012年3月31日 -15.82%
2819万
2013年3月31日 +48.34%
4182万
2014年3月31日 +138.06%
9957万
2015年3月31日 -15.02%
8461万
2016年3月31日 +299%
3億3762万
2017年3月31日 -11.14%
3億1万
2018年3月31日 -14.67%
2億5599万
2019年3月31日 +0.69%
2億5776万
2020年3月31日 +32.44%
3億4138万
2021年3月31日 +52.72%
5億2137万
2022年3月31日 +34.35%
7億44万
2023年3月31日 -9.3%
6億3527万
2024年3月31日 -11.92%
5億5952万
2025年3月31日 +32.4%
7億4082万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/23 9:27
#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫等補助金により取得した資産につき取得価額から控除されている圧縮記帳額は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物2,097,833千円2,181,888千円
構築物181,679187,315
車両運搬具9701,804
2025/06/23 9:27
#3 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額の発生要因
岩手BPOフォートレス建設費建物1,499,677千円
建物附属設備842,711千円
構築物266,434千円
工具器具備品240,442千円
建物附属設備56,910千円
構築物7,023千円
ホームアシストシステムソフトウェア162,882千円
2.当期減少額の発生要因
山形BPOパーク設備交換建物附属設備56,394千円
建物附属設備39,054千円
構築物5,636千円
工具器具備品15,922千円
2025/06/23 9:27
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
① 財政状態
当連結会計年度末における総資産は、71,590百万円となり前連結会計年度末に比べ3,754百万円増加となりました。流動資産は、立替金が1,157百万円増加、現金及び預金が617百万円増加し、流動資産合計では前連結会計年度末に比べて1,483百万円増加し、42,224百万円となりました。固定資産に関しましては、建物及び構築物が3,375百万円増加、建設仮勘定が1,752百万円減少し、前連結会計年度末に比べて2,270百万円増加し、29,366百万円となりました。
負債に関しましては、流動負債のその他が372百万円増加、保証履行引当金が348百万円増加いたしました。これらにより負債合計では前連結会計年度末に比べて1,337百万円増加し、21,948百万円となりました。
2025/06/23 9:27
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2025/06/23 9:27
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/23 9:27

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