#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～18年
工具、器具及び備品 4～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/13 12:15
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形及び無形固定資産の取得669百万円、並びに、投資有価証券の取得101百万円などにより、784百万円の支出(前年同期比1.3%増)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2023/06/13 12:15
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 4～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2023/06/13 12:15
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 4～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2023/06/13 12:15