無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 9億7492万
- 2023年3月31日 +116.19%
- 21億770万
個別
- 2022年3月31日
- 4913万
- 2023年3月31日 -3.56%
- 4738万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採
用しております。
仕掛品、原材料及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用し
ております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~39年
工具、器具及び備品 3~20年
車両運搬具 2~6年2023/06/30 12:12 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 車両運搬具 2~6年2023/06/30 12:12
② 無形固定資産(リース資産を除く)
販売用ソフトウエアは、見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 3~15年2023/06/30 12:12
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアは社内における合理的な利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。