(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した有形固定資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～48年
工具、器具及び備品	3～10年
機械及び装置	17～22年
車両運搬具	5～6年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。