(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～18年
工具、器具及び備品	3～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。