有価証券報告書-第51期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
損益計算書
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「雇用助成納付金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、独立掲記することとしております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「店舗等解約費用」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、営業外費用の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「店舗等解約費用」に表示していた2百万円、「固定資産除却損」に表示していた2百万円、「その他」に表示していた4百万円は、「雇用助成納付金」1百万円、「その他」7百万円として組み替えております。
損益計算書
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「雇用助成納付金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、独立掲記することとしております。また、前事業年度において、独立掲記しておりました「店舗等解約費用」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、営業外費用の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「店舗等解約費用」に表示していた2百万円、「固定資産除却損」に表示していた2百万円、「その他」に表示していた4百万円は、「雇用助成納付金」1百万円、「その他」7百万円として組み替えております。