有価証券報告書-第20期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法
各資産別の耐用年数として下記の年数を採用しております。
建物(建物附属設備) 3～18年
遊戯機械 2～9年
工具、器具及び備品 2～6年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
のれんについては、10年間で均等償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法