建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数は、就業人員(当社から子会社への出向者4名を除いております。)であり、( )内には、臨時雇用者数の年間平均雇用人員を外数で記載しております。
3.本社の建物を賃借しております。
(2) 国内子会社

2015/12/15 14:02

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/12/15 14:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物	―千円	1,649千円
工具、器具及び備品	279千円	6,753千円

2015/12/15 14:02

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
主として定額法
その他
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/12/15 14:02