無形固定資産
連結
- 2024年9月30日
- 1億100万
- 2025年9月30日 +19.8%
- 1億2100万
個別
- 2024年9月30日
- 600万
- 2025年9月30日 +16.67%
- 700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法
貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法
その他
定率法
ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6~50年
工具、器具及び備品 2~20年2025/12/18 16:13 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/12/18 16:13
投資活動の結果得られた資金は282百万円(前年同期は124百万円の収入)となりました。これは主に、非連結子会社株式の取得による支出127百万円、有形固定資産の取得による支出69百万円、無形固定資産の取得による支出54百万円があった一方で、非連結子会社株式の売却による収入520百万円があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2025/12/18 16:13
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法
貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~50年
工具、器具及び備品 2~20年2025/12/18 16:13