4356 応用技術

4356
2024/04/26
時価
91億円
PER 予
14.55倍
2009年以降
1.98-110.38倍
(2009-2023年)
PBR
1.84倍
2009年以降
0.54-5.56倍
(2009-2023年)
配当 予
1.88%
ROE 予
12.67%
ROA 予
9.58%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ソリューションサービス事業

【期間】

個別

2013年3月31日
7489万
2014年3月31日 -7.45%
6931万
2015年3月31日 +131.25%
1億6030万
2016年3月31日 -41.2%
9425万
2017年3月31日 -34.75%
6150万
2018年3月31日 +41.45%
8699万
2019年3月31日 +265.39%
3億1785万
2020年3月31日 -21.93%
2億4813万
2021年3月31日 +49.14%
3億7006万
2022年3月31日 -17.65%
3億476万
2023年3月31日 +11.01%
3億3832万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経済環境の中、当社の主要なマーケットであります製造業の分野では、営業活動やアフターサービス業務等の顧客接点を効率化するソリューションの導入や建設業界のBIM[※1]化推進の影響等により、受注は順調に推移しております。建設業の分野では、建物の設計・施工を効率化するBIMを中心とした各種ソリューションの受注が好調に推移しました。また、新たな取り組みとして進めているMEP(機械・電気・配管)向けBIMの導入も増加しております。公共事業の分野では、防災・減災対策や環境アセスメントに加え、再生可能エネルギー関連の受注が堅調に推移しております。
当第1四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DX[※2]が建設業や建材メーカーに加え、サブコンや住宅設備メーカーにも波及し好調に推移しております。
エンジニアリングサービス事業は、河川防災関連業務等の受注は堅調に推移したものの、全般的に発注者側の環境変化の影響を受け、受注時期が遅延しました。
2023/05/12 15:49