応用技術（4356）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 3048万
2009年12月31日 -44.67%: 1686万

個別

2008年12月31日: 1719万
2009年12月31日 -1.89%: 1686万
2010年12月31日 -4.86%: 1604万
2011年3月31日 +297.35%: 6375万
2011年6月30日 -74.67%: 1615万
2011年9月30日 +300.87%: 6474万
2011年12月31日 -75.01%: 1618万
2012年3月31日 +279.27%: 6137万
2012年6月30日 -75.23%: 1520万
2012年9月30日 +300.01%: 6080万
2012年12月31日 -74.97%: 1521万
2013年3月31日 +270.86%: 5643万
2013年6月30日 -75.02%: 1409万
2013年9月30日 +300.02%: 5638万
2013年12月31日 -75.27%: 1394万
2014年3月31日 +349.33%: 6264万
2014年6月30日 -73.19%: 1679万
2014年9月30日 +300.01%: 6717万
2014年12月31日 -75.17%: 1667万
2015年3月31日 +319.68%: 6999万
2015年6月30日 -73.45%: 1858万
2015年9月30日 +306.15%: 7548万
2015年12月31日 -74.98%: 1888万
2016年3月31日 +323.62%: 8001万
2016年6月30日 -73.82%: 2094万
2016年9月30日 +312.28%: 8635万
2016年12月31日 -74.44%: 2207万
2017年3月31日 +334.07%: 9582万
2017年6月30日 -72.92%: 2594万
2017年9月30日 +310.47%: 1億651万
2017年12月31日 -74.79%: 2685万
2018年3月31日 +290.34%: 1億482万
2018年6月30日 -74.15%: 2709万
2018年9月30日 +300.04%: 1億837万
2018年12月31日 -75%: 2709万
2019年3月31日 +315.32%: 1億1253万
2019年6月30日 -74.27%: 2895万
2019年9月30日 +302.67%: 1億1658万
2019年12月31日 -74.95%: 2921万
2020年3月31日 +334.08%: 1億2679万
2020年6月30日 -73.78%: 3324万
2020年9月30日 +306.96%: 1億3530万
2020年12月31日 -74.71%: 3421万
2021年3月31日 +287.99%: 1億3276万
2021年6月30日 -74.64%: 3367万
2021年9月30日 +306.36%: 1億3682万
2021年12月31日 -74.72%: 3458万
2022年3月31日 +315.56%: 1億4371万
2022年6月30日 -57.83%: 6060万
2022年9月30日 +205.44%: 1億8509万
2022年12月31日 -77.54%: 4157万
2023年3月31日 +303.6%: 1億6779万
2023年6月30日 -50.78%: 8259万
2023年9月30日 +169.58%: 2億2264万
2023年12月31日 -79.03%: 4668万
2024年3月31日 +289.2%: 1億8169万
2024年6月30日 -45%: 9993万
2024年9月30日 +154.67%: 2億5448万
2024年12月31日 -79.76%: 5151万
2025年3月31日 +276.94%: 1億9419万
2025年6月30日 -43.89%: 1億897万
2025年9月30日 +150.48%: 2億7294万
2025年12月31日 -79.97%: 5466万
2026年3月31日 +301.05%: 2億1921万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年12月31日)	当事業年度(2025年12月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	15,754千円	16,715千円
未払事業税	12,762千円	17,214千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/03/24 15:31

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品
総平均法に基づく原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～18年
器具備品 3～15年2026/03/24 15:31