応用技術（4356）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 3048万
2009年12月31日 -44.67%: 1686万

個別

2008年12月31日: 1719万
2009年12月31日 -1.89%: 1686万
2010年12月31日 -4.86%: 1604万
2011年12月31日 +0.85%: 1618万
2012年12月31日 -5.96%: 1521万
2013年12月31日 -8.38%: 1394万
2014年12月31日 +19.63%: 1667万
2015年12月31日 +13.24%: 1888万
2016年12月31日 +16.88%: 2207万
2017年12月31日 +21.64%: 2685万
2018年12月31日 +0.9%: 2709万
2019年12月31日 +7.81%: 2921万
2020年12月31日 +17.15%: 3421万
2021年12月31日 +1.06%: 3458万
2022年12月31日 +20.22%: 4157万
2023年12月31日 +12.29%: 4668万
2024年12月31日 +10.35%: 5151万
2025年12月31日 +6.1%: 5466万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年12月31日)	当事業年度(2025年12月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	15,754千円	16,715千円
未払事業税	12,762千円	17,214千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/03/24 15:31

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品
総平均法に基づく原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～18年
器具備品 3～15年2026/03/24 15:31