学情（2301）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年10月31日: 4億8705万
2009年10月31日 -3.26%: 4億7115万
2010年10月31日 -6.8%: 4億3913万
2011年1月31日 -1.11%: 4億3426万
2011年4月30日 -1.12%: 4億2939万
2011年7月31日 -1.13%: 4億2452万
2011年10月31日 -1.15%: 4億1966万
2012年1月31日 -1.09%: 4億1507万
2012年4月30日 -0.99%: 4億1094万
2012年7月31日 -1.12%: 4億632万
2012年10月31日 -1.14%: 4億169万
2013年1月31日 -1.09%: 3億9731万
2013年4月30日 -1%: 3億9333万
2013年7月31日 -1.12%: 3億8894万
2013年10月31日 -1.13%: 3億8455万
2014年1月31日 -1.09%: 3億8037万
2014年4月30日 +1.09%: 3億8450万
2014年7月31日 -1.15%: 3億8006万
2014年10月31日 -1.17%: 3億7562万
2015年1月31日 -1.13%: 3億7138万
2015年4月30日 -1.14%: 3億6714万
2015年7月31日 -1.09%: 3億6315万
2015年10月31日 -1.17%: 3億5890万
2016年1月31日 -1.14%: 3億5482万
2016年4月30日 -1.15%: 3億5075万
2016年7月31日 -1.36%: 3億4597万
2016年10月31日 -1.95%: 3億3922万
2017年1月31日 +11.05%: 3億7671万
2017年4月30日 -1.18%: 3億7228万
2017年7月31日 -1.04%: 3億6841万
2017年10月31日 -1.21%: 3億6396万
2018年1月31日 -1.2%: 3億5960万
2018年4月30日 -1.21%: 3億5526万
2018年7月31日 -1.22%: 3億5092万
2018年10月31日 -1.24%: 3億4659万
2019年1月31日 -1.23%: 3億4232万
2019年4月30日 +1.1%: 3億4607万
2019年7月31日 -1.27%: 3億4167万
2019年10月31日 -1.29%: 3億3726万
2020年1月31日 -1.29%: 3億3292万
2020年4月30日 -1.3%: 3億2858万
2020年7月31日 -1.32%: 3億2424万
2020年10月31日 -3.59%: 3億1259万
2021年1月31日 -2.07%: 3億611万
2021年4月30日 -2.12%: 2億9963万
2021年7月31日 +3.48%: 3億1006万
2021年10月31日 -1.34%: 3億590万
2022年1月31日 -1.35%: 3億178万
2022年4月30日 -1.19%: 2億9820万
2022年7月31日 -1.12%: 2億9486万
2022年10月31日 -1.41%: 2億9070万
2023年1月31日 -1.42%: 2億8657万
2023年4月30日 +2.24%: 2億9298万
2023年7月31日 -1.47%: 2億8868万
2023年10月31日 +1.53%: 2億9310万
2024年1月31日 +9.72%: 3億2158万
2024年4月30日 +37.26%: 4億4139万
2024年7月31日 -2.23%: 4億3156万
2024年10月31日 +3.48%: 4億4657万
2025年1月31日 -1.64%: 4億3925万
2025年4月30日 -1.67%: 4億3192万
2025年10月31日 +15.29%: 4億9798万
2026年1月31日 +1.57%: 5億580万

有報情報

#1 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）: (賃貸等不動産関係)
当社では、大阪本社建物を自社で使用するとともに、一部を他社に賃貸しているオフィスビル(土地を含む)を有しております。前事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は25,526千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)、当事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は22,458千円(賃貸収益は営業外収益に、賃貸費用は営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。
2026/01/22 9:20
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、建物の主な耐用年数は15～38年であります。
(2)無形固定資産
2026/01/22 9:20