有価証券報告書-第31期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
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