建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年～50年
構築物 10年～15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 3年～23年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
イ.自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.市場販売目的のソフトウェア
販売可能な見込有効期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2021/03/30 15:02

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)		当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物	0	千円	―	千円
車両	0		―

2021/03/30 15:02

#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1.当該資産除去債務の概要
当社保有の建物の一部に使用されているアスベスト含有建材の除去費用、及び事務所の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務に関して資産除去債務を計上しております。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法

2021/03/30 15:02

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/30 15:02

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年～50年

2021/03/30 15:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4年～50年
機械及び装置 7年～8年
車両運搬具 3年～6年
工具、器具及び備品 3年～23年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)市場販売目的のソフトウェア
販売可能な見込有効期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
定額法2021/03/30 15:02