トランスジェニックグループ(2342)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億4442万
- 2009年3月31日 -6.04%
- 3億2360万
- 2010年3月31日 -5.8%
- 3億484万
- 2011年3月31日 -1.77%
- 2億9946万
- 2012年3月31日 -5.29%
- 2億8362万
- 2013年3月31日 +115.87%
- 6億1227万
- 2014年3月31日 -4.34%
- 5億8567万
- 2015年3月31日 -0.25%
- 5億8421万
- 2016年3月31日 -4.79%
- 5億5620万
- 2017年3月31日 -4.29%
- 5億3235万
- 2018年3月31日 -4.48%
- 5億850万
- 2019年3月31日 -5.41%
- 4億8099万
- 2020年3月31日 -4.08%
- 4億6138万
- 2021年3月31日 -4.79%
- 4億3928万
- 2022年3月31日 -5.72%
- 4億1415万
- 2023年3月31日 -5.08%
- 3億9311万
- 2024年3月31日 -1.8%
- 3億8604万
- 2025年3月31日 -6.75%
- 3億5996万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注)定期建物賃貸借契約における契約期間内の地代家賃を記載しております。2025/06/30 16:34
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/30 16:34
建物(附属設備を除く)、神戸研究所動物飼育施設及び一部の連結子会社の資産については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/30 16:34
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却損として表示しております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 14千円 -千円 工具、器具及び備品 0 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/30 16:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1,403千円 49千円 工具、器具及び備品 697 - - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/30 16:34
(1)資産のグルーピング方法場所 用途 種類 減損損失(千円) 北海道恵庭市 事業用資産 建物及び構築物 9,693 工具、器具及び備品 14,177 ソフトウエア 519 計 24,390 計 6,428 福岡県福岡市 共用資産 建物及び構築物 92 工具、器具及び備品 804 計 897 福岡県久留米市 事業用資産 建物及び構築物 863 工具、器具及び備品 31,724 計 32,588
当社グループは減損会計の適用にあたって、事業単位を基準とした管理会計上の区分に従って資産をグルーピングしております。また、本社等、特定の事業セグメントとの関連が明確でない資産については共用資産としております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループでは減損判定の実施にあたり、営業損益及び使用状況の変化等に基づいて減損の兆候の有無の判定を行っております。営業損益に関しては、継続してマイナスとなっているか、あるいは、継続してマイナスとなる見込みかについて、また、経営環境の著しい悪化がないかどうかについて検討を行っております。2025/06/30 16:34
減損の兆候が識別された資産グループについては、翌連結会計年度以降の事業予算及び土地・建物の売却価値に基づいて将来キャッシュ・フローを見積り、資産グループごとの資産の帳簿価額との比較を行っております。将来キャッシュ・フローの見積りに際しては、経営環境の状況を踏まえ、不確実性を十分に織り込んで算定しております。
減損を認識した資産グループについては、正味売却価額と使用価値のいずれか高い方を回収可能価額とし、帳簿価額を回収可能価額まで減額することとしております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/06/30 16:34
建物(附属設備を除く)及び神戸研究所動物飼育施設については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。