減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 4億9710万
- 2009年3月31日 +1.71%
- 5億562万
- 2010年3月31日 +1.71%
- 5億1425万
- 2011年3月31日 +0.97%
- 5億1925万
- 2012年3月31日 -6.15%
- 4億8730万
- 2013年3月31日 +1.65%
- 4億9535万
- 2014年3月31日 -4.57%
- 4億7272万
- 2015年3月31日 +1.58%
- 4億8018万
- 2016年3月31日 -8.55%
- 4億3914万
- 2017年3月31日 +3.17%
- 4億5304万
- 2018年3月31日 +2.1%
- 4億6256万
- 2019年3月31日 -4.4%
- 4億4219万
- 2020年3月31日 +12.1%
- 4億9568万
- 2021年3月31日 +4.74%
- 5億1919万
- 2022年3月31日 -1.39%
- 5億1199万
- 2023年3月31日 +12.54%
- 5億7619万
- 2024年3月31日 +6.1%
- 6億1133万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)調整額は、報告セグメントに帰属しない減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。2024/06/28 10:06
【関連情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
利息相当額の算定方法
・リース料総額とリース物件の取得価額相当額の差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっております。
2.オペレーティング・リース取引
(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
2024/06/28 10:06前連結会計年度
(2023年3月31日)当連結会計年度
(2024年3月31日)1年以内 43,080千円 34,680千円 1年超 72,200千円 37,520千円 合計 115,280千円 72,200千円 - #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/28 10:06
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 6,775 千円 4,155 千円 減価償却費 53,073 千円 81,392 千円 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)調整額は、報告セグメントに帰属しない減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。2024/06/28 10:06
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2024/06/28 10:06
(注) 評価性引当金が112,582千円増加しております。この増加の主な内容は、当社において減損損失に係る評価性引当額33,698千円、合併に伴う評価損39,025千円、役員退職慰労引当金25,660千円等を追加的に認識したことに伴うものです。前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 役員退職慰労引当金 25,660千円 25,660千円 減価償却費 125,388千円 129,943千円 減損損失 71,937千円 139,750千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/28 10:06
当連結会計年度における営業活動の結果、獲得した資金は1,522百万円(前期比4.4%増加)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益1,538百万円、減価償却費611百万円、減損損失234百万円が計上された一方、前払式特定取引前受金346百万円の減少及び法人税等641百万円の支払いによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)