有価証券報告書-第31期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
商品及び製品
個別法
販売用不動産
個別法
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法