建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～47年
工具器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/12/17 16:52

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	837千円	― 千円
機械装置及び運搬具	679千円	― 千円

2015/12/17 16:52

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当連結会計年度(平成27年9月30日)
建物及び構築物	224,003千円	218,126 千円
土地	229,551千円	229,551 千円

※ 関係会社株式は連結財務諸表上全額相殺消去されるため、連結貸借対照表には計上されておりません。
担保付債務は、次のとおりであります。

2015/12/17 16:52

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増減額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物	本社移転に伴う内部造作による増加	135,027千円
	渋谷オフィス内部造作売却による減少	13,503千円
工具器具及び備品	本社移転に伴う内部造作による増加	16,310千円
土地	社員寮の取得による増加	130,827千円
リース資産(有形)	本社移転に伴う什器類の増加	31,122千円

2015/12/17 16:52

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
車両運搬具 6年
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/12/17 16:52