ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

無形固定資産
主として、建築技術者派遣事業における勤怠管理システム(ソフトウエア)であります。
②リース資産の減価償却の方法

2016/12/20 17:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～47年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/12/20 17:04

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)	当連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日)
リース資産	222千円	370千円
その他(ソフトウエア)	1,519千円	― 千円
計	13,973千円	2,472千円

2016/12/20 17:04

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増減額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物	社員寮の取得による増加	129,628千円
土地	社員寮の取得による増加	294,284千円
ソフトウエア	本社管理システムの設置による増加	12,957千円

2016/12/20 17:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
車両運搬具 6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/12/20 17:04