情報企画（3712）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2022年9月30日: 10億520万

個別

2008年9月30日: 4620万
2009年9月30日 -9.44%: 4184万
2010年9月30日 -14.21%: 3590万
2011年9月30日 -10.4%: 3216万
2012年9月30日 -10.25%: 2886万
2013年3月31日 +999.99%: 4億3914万
2013年6月30日 -0.96%: 4億3494万
2013年9月30日 +55.72%: 6億7729万
2013年12月31日 -0.97%: 6億7070万
2014年3月31日 -1.05%: 6億6366万
2014年6月30日 -1.14%: 6億5606万
2014年9月30日 -1.16%: 6億4846万
2014年12月31日 +8.38%: 7億283万
2015年3月31日 -1.16%: 6億9470万
2015年6月30日 -1.17%: 6億8658万
2015年9月30日 -0.86%: 6億8068万
2015年12月31日 -1.19%: 6億7255万
2016年3月31日 -1.21%: 6億6443万
2016年6月30日 -1.25%: 6億5615万
2016年9月30日 -1.19%: 6億4834万
2016年12月31日 -1.25%: 6億4026万
2017年3月31日 -1.28%: 6億3210万
2017年6月30日 -1.28%: 6億2402万
2017年9月30日 -1.29%: 6億1595万
2017年12月31日 +29.82%: 7億9960万
2018年3月31日 -0.7%: 7億9400万
2018年6月30日 -1.17%: 7億8474万
2018年9月30日 -1.18%: 7億7547万
2018年12月31日 -1.19%: 7億6624万
2019年3月31日 -1.2%: 7億5701万
2019年6月30日 -1.22%: 7億4778万
2019年9月30日 +22.97%: 9億1954万
2019年12月31日 -1.17%: 9億879万
2020年3月31日 +17.39%: 10億6680万
2020年6月30日 -1.12%: 10億5490万
2020年9月30日 -1.18%: 10億4247万
2020年12月31日 -1.19%: 10億3009万
2021年3月31日 -1.2%: 10億1770万
2021年6月30日 +2.18%: 10億3988万
2021年9月30日 -1.25%: 10億2688万
2021年12月31日 +1.8%: 10億4537万
2022年3月31日 -1.29%: 10億3191万
2022年6月30日 -1.3%: 10億1846万
2022年9月30日 -1.3%: 10億520万
2023年9月30日 -91.97%: 8073万
2024年9月30日 -3.57%: 7785万
2025年9月30日 -13.58%: 6727万

有報情報

#1 主要な設備の状況: (注)1.現在休止中の設備はありません。
2.本社、大阪営業部及び名古屋営業部の建物は賃借であり、年間賃借料はそれぞれ以下のとおりであります。
本社 89,782千円
2025/12/17 15:55
#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～47年
機械装置及び運搬具 6年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
均等償却を採用しております。なお、主な償却期間は5年であります。2025/12/17 15:55
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
2025/12/17 15:55
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/12/17 15:55
#5 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）: 所在地 :大阪府豊中市
面積 :土地 278.38㎡、建物 971.77㎡
取得価額 :810,000千円
2025/12/17 15:55