有価証券報告書-第32期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
賃貸資産
定額法
社用資産
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
②無形固定資産
社用資産
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
①有形固定資産
賃貸資産
定額法
社用資産
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建物 | 15年~47年 |
| 工具、器具及び備品 | 4年~20年 |
②無形固定資産
社用資産
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年