構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(2018年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	9,280,963千円	5,367,244千円	―	3,913,718千円
合計	9,280,963千円	5,367,244千円	―	3,913,718千円

当連結会計年度(2019年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	9,280,963千円	5,862,771千円	―	3,418,192千円
合計	9,280,963千円	5,862,771千円	―	3,418,192千円

② 未経過リース料期末残高相当額

2019/06/26 14:59

#2 主要な設備の状況

(注) 1.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2.設備の種類別の帳簿価額のうち「建物及び構築物」は、建物、建物附属設備、構築物及び資産除去債務に関する除去費用の合計であります。また、上表には建設仮勘定は含まれておりません。
3.上記の表には、スタジオ業態施設及びリハビリ施設の帳簿価額及び従業員数が含まれております。

2019/06/26 14:59

#3 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。

2019/06/26 14:59

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	16,640千円	5,945千円
機械装置	4,468千円	1,795千円

2019/06/26 14:59

#5 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の金額

建物及び構築物	75,686千円
工具、器具及び備品	12,395千円
機械装置	11,507千円
計	99,589千円

(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。

2019/06/26 14:59

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2～47年、構築物が2～42年であります。
② 無形固定資産

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2～47年、構築物が2～42年であります。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんについては20年の定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取 決めがある場合は当該残価保証額とし、それ以外の場合は零としております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/06/26 14:59