構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8615万
- 2009年3月31日 -6.11%
- 3億6255万
- 2010年3月31日 +5.5%
- 3億8248万
- 2011年3月31日 -8.45%
- 3億5015万
- 2012年3月31日 -20.59%
- 2億7807万
- 2013年3月31日 -11.55%
- 2億4596万
- 2014年3月31日 -3.74%
- 2億3677万
- 2016年3月31日 +2.79%
- 2億4338万
- 2017年3月31日 -10.91%
- 2億1682万
- 2018年3月31日 -8.89%
- 1億9755万
- 2019年3月31日 +8.39%
- 2億1413万
- 2020年3月31日 +0.37%
- 2億1492万
- 2021年3月31日 -24.85%
- 1億6152万
- 2022年3月31日 -17.92%
- 1億3257万
- 2023年3月31日 -18.94%
- 1億746万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2022年3月31日)2023/06/28 14:48
当連結会計年度(2023年3月31日)取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 9,280,963千円 7,241,057千円 620,961千円 1,418,944千円 合計 9,280,963千円 7,241,057千円 620,961千円 1,418,944千円
② 未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 9,280,963千円 7,609,042千円 620,961千円 1,050,959千円 合計 9,280,963千円 7,609,042千円 620,961千円 1,050,959千円 - #2 主要な設備の状況
- (注) 1.設備の種類別の帳簿価額のうち「建物及び構築物」は、建物、建物附属設備、構築物及び資産除去債務に関する除去費用の合計であります。また、上表には建設仮勘定は含まれておりません。2023/06/28 14:48
2.上記の表には、スタジオ業態施設及びリハビリ施設の帳簿価額及び従業員数が含まれております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 14:48
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2~47年、構築物が2~42年であります。
② 無形固定資産 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳2023/06/28 14:48
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 8,611千円 11,576千円 機械装置及び運搬具 975千円 635千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (3) 減損損失の金額2023/06/28 14:48
(4) 資産のグルーピングの方法建物及び構築物 199,964千円 機械装置及び運搬具 11,183千円 工具、器具及び備品 19,490千円 リース資産 65,163千円 無形固定資産その他 136千円 リース資産減損勘定 19,529千円 計 315,469千円
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2023/06/28 14:48
当社は、スポーツクラブの運営事業を営むために、建物及び構築物やリース資産などの固定資産を多数保有しています。
当該スポーツクラブ運営事業の一部資産グループについては、当連結会計年度において、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1) 連結財務諸表 注記事項(連結損益計算書関係)※5 減損損失」に記載しているように、使用価値を回収可能価額として、減損損失518,885千円を認識しています。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 14:48
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。