2378 ルネサンス

2378
2024/04/26
時価
214億円
PER 予
29.12倍
2010年以降
赤字-59.37倍
(2010-2023年)
PBR
1.66倍
2010年以降
0.52-3.13倍
(2010-2023年)
配当 予
1%
ROE 予
5.69%
ROA 予
1.46%
資料
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構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
3億8615万
2009年3月31日 -6.11%
3億6255万
2010年3月31日 +5.5%
3億8248万
2011年3月31日 -8.45%
3億5015万
2012年3月31日 -20.59%
2億7807万
2013年3月31日 -11.55%
2億4596万
2014年3月31日 -3.74%
2億3677万
2016年3月31日 +2.79%
2億4338万
2017年3月31日 -10.91%
2億1682万
2018年3月31日 -8.89%
1億9755万
2019年3月31日 +8.39%
2億1413万
2020年3月31日 +0.37%
2億1492万
2021年3月31日 -24.85%
1億6152万
2022年3月31日 -17.92%
1億3257万
2023年3月31日 -18.94%
1億746万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2022年3月31日)
取得価額相当額減価償却累計額相当額減損損失累計額相当額期末残高相当額
建物及び構築物9,280,963千円7,241,057千円620,961千円1,418,944千円
合計9,280,963千円7,241,057千円620,961千円1,418,944千円
当連結会計年度(2023年3月31日)
取得価額相当額減価償却累計額相当額減損損失累計額相当額期末残高相当額
建物及び構築物9,280,963千円7,609,042千円620,961千円1,050,959千円
合計9,280,963千円7,609,042千円620,961千円1,050,959千円
② 未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高
2023/06/28 14:48
#2 主要な設備の状況
(注) 1.設備の種類別の帳簿価額のうち「建物及び構築物」は、建物、建物附属設備、構築物及び資産除去債務に関する除去費用の合計であります。また、上表には建設仮勘定は含まれておりません。
2.上記の表には、スタジオ業態施設及びリハビリ施設の帳簿価額及び従業員数が含まれております。
2023/06/28 14:48
#3 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2~47年、構築物が2~42年であります。
② 無形固定資産
2023/06/28 14:48
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物8,611千円11,576千円
機械装置及び運搬具975千円635千円
2023/06/28 14:48
#5 減損損失に関する注記(連結)
(3) 減損損失の金額
建物及び構築物199,964千円
機械装置及び運搬具11,183千円
工具、器具及び備品19,490千円
リース資産65,163千円
無形固定資産その他136千円
リース資産減損勘定19,529千円
315,469千円
(4) 資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。
2023/06/28 14:48
#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社は、スポーツクラブの運営事業を営むために、建物及び構築物やリース資産などの固定資産を多数保有しています。
当該スポーツクラブ運営事業の一部資産グループについては、当連結会計年度において、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1) 連結財務諸表 注記事項(連結損益計算書関係)※5 減損損失」に記載しているように、使用価値を回収可能価額として、減損損失518,885千円を認識しています。
2023/06/28 14:48
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。
2023/06/28 14:48