構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成29年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	9,280,963千円	4,871,718千円	―	4,409,245千円
合計	9,280,963千円	4,871,718千円	―	4,409,245千円

当連結会計年度(平成30年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	9,280,963千円	5,367,244千円	―	3,913,718千円
合計	9,280,963千円	5,367,244千円	―	3,913,718千円

② 未経過リース料期末残高相当額

2018/06/27 15:20

#2 主要な設備の状況

(注) 1.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2.設備の種類別の帳簿価額のうち「建物及び構築物」は、建物、建物附属設備、構築物及び資産除去債務に関する除去費用の合計であります。また、上表には建設仮勘定は含まれておりません。
3.上記の表には、スタジオ業態施設12施設及びリハビリ施設15施設の帳簿価額及び従業員数が含まれております。

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#3 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	9,808千円	16,640千円
機械装置	1,889千円	4,468千円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の金額

建物及び構築物	175,985千円
土地	63,986千円
工具、器具及び備品	26,877千円
機械装置	3,253千円
ソフトウエア	849千円
計	270,951千円

(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、売却資産及び売却予定資産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2～47年、構築物が2～42年であります。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんについては20年の定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取 決めがある場合は当該残価保証額とし、それ以外の場合は零としております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/06/27 15:20