有価証券報告書-第36期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

※4 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ

用途	種類	場所	クラブ等の数
スポーツクラブ設備	建物及び構築物他	茨城県	1
スポーツクラブ設備	建物及び構築物他	東京都	1
スポーツクラブ設備	工具、器具及び 備品他	兵庫県	1
スポーツクラブ設備	建物及び構築物他	ベトナム国	1
売却資産	建物及び構築物他	埼玉県	1
売却予定資産	土地	千葉県	1

(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、売却資産及び売却予定資産については、従来、賃貸用不動産及び共用資産としてグルーピングしておりましたが、売却予定となったため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額

建物及び構築物	175,985千円
土地	63,986千円
工具、器具及び備品	26,877千円
機械装置	3,253千円
ソフトウエア	849千円
計	270,951千円

(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、売却資産及び売却予定資産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。また、売却資産については、正味売却価額により算定しており、その評価は売却約定額を使用しております。売却予定資産については、不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に基づいて評価しております。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ

用途	種類	場所	クラブ等の数
スポーツクラブ設備	建物及び構築物他	熊本県	1
スポーツクラブ設備	建物及び構築物他	大分県	1
スポーツクラブ設備 及びリハビリ施設	建物及び構築物他	神奈川県	2

(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブ及び閉鎖の意思決定を行ったクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額

建物及び構築物	75,686千円
工具、器具及び備品	12,395千円
機械装置	11,507千円
計	99,589千円

(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。