有価証券報告書-第34期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
※4 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、賃貸用不動産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、賃貸用不動産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
| 用途 | 種類 | 場所 | クラブ等の数 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 東京都 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 機械装置他 | 兵庫県 | 1 |
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 64,397千円 |
| 機械装置 | 9,127千円 |
| 工具、器具及び備品 | 6,830千円 |
| リース資産 | 816千円 |
| 計 | 81,173千円 |
(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、賃貸用不動産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
| 用途 | 種類 | 場所 | クラブ等の数 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 大阪府 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 東京都 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 広島県 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 機械装置他 | 神奈川県 | 2 |
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 120,403千円 |
| 機械装置 | 10,681千円 |
| 工具、器具及び備品 | 12,337千円 |
| 計 | 143,421千円 |
(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、賃貸用不動産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。