有価証券報告書-第39期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
※4 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産グループ
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブ及び閉鎖の意思決定を行ったクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3) 減損損失の金額
(4) 資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。
(5) 回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産グループ
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブ及び閉鎖の意思決定を行ったクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3) 減損損失の金額
(4) 資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。
(5) 回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産グループ
| 用途 | 種類 | 場所 | クラブ等の数 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 東京都 | 9 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 京都府 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | ベトナム国 | 1 |
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブ及び閉鎖の意思決定を行ったクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3) 減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 373,557千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 40,722千円 |
| 工具、器具及び備品 | 19,213千円 |
| 無形固定資産その他 | 459千円 |
| 計 | 433,953千円 |
(4) 資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。
(5) 回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
(1) 減損損失を認識した資産グループ
| 用途 | 種類 | 場所 | クラブ等の数 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 北海道 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 千葉県 | 5 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 東京都 | 10 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 神奈川県 | 5 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 新潟県 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 静岡県 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 愛知県 | 2 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 大阪府 | 3 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 兵庫県 | 2 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 広島県 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 福岡県 | 3 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 長崎県 | 1 |
| スポーツクラブ設備 | 建物及び構築物他 | 熊本県 | 1 |
(2) 減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブ及び閉鎖の意思決定を行ったクラブの設備の帳簿価額を回収可能額まで減額し、それぞれ当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3) 減損損失の金額
| 建物及び構築物 | 2,106,709千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 147,294千円 |
| 工具、器具及び備品 | 249,523千円 |
| 無形固定資産その他 | 203,955千円 |
| リース資産減損勘定 | 1,110,030千円 |
| 計 | 3,817,512千円 |
(4) 資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。
(5) 回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。