有価証券報告書-第32期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※5 減損損失
当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前事業年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
(4)資産のグルーピングの方法
当社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また賃貸用不動産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備及び賃貸予定資産の設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
(4)資産のグルーピングの方法
当社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、賃貸用不動産及び賃貸予定資産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。また、賃貸予定資産については、不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に基づいて評価しております。
当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前事業年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
| 用途 | 種類 | 場所 | クラブ等 の数 |
| スポーツクラブ 設備 | 建物、機械及び装置他 | 大阪府 | 2 |
| スポーツクラブ 設備 | 建物、工具、器具及び備品 | 東京都 | 1 |
| スポーツクラブ 設備 | 建物、構築物他 | 神奈川県 | 1 |
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
| 建物 | 134,851 千円 |
| 構築物 | 2,883 千円 |
| 機械及び装置 | 12,613 千円 |
| 工具、器具及び備品 | 5,463 千円 |
| ソフトウエア | 215 千円 |
| リース資産 | 8,834 千円 |
| 計 | 164,861 千円 |
(4)資産のグルーピングの方法
当社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また賃貸用不動産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。
当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(1)減損損失を認識した資産グループ
| 用途 | 種類 | 場所 | クラブ等 の数 |
| スポーツクラブ 設備 | 建物、機械及び装置他 | 神奈川県 | 1 |
| 賃貸予定資産 | 建物、機械及び装置他 | 宮崎県 | 1 |
(2)減損損失を認識するに至った経緯
営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであるクラブの設備及び賃貸予定資産の設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3)減損損失の金額
| 建物 | 265,224 千円 |
| 構築物 | 3,196 千円 |
| 機械及び装置 | 14,691 千円 |
| 工具、器具及び備品 | 6,106 千円 |
| リース資産 | 3,500 千円 |
| 計 | 292,720 千円 |
(4)資産のグルーピングの方法
当社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。また、賃貸用不動産及び賃貸予定資産については、個別の物件ごとにグルーピングしております。
(5)回収可能価額の算定方法
クラブの設備については、今後の営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスとなると見込まれ、かつ、減損対象資産の正味売却価額はないため、回収可能価額は零として評価しております。また、賃貸予定資産については、不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に基づいて評価しております。