有価証券報告書-第32期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

フィットネス業界においては、少子高齢化に伴う人口動態の変化や国民の健康意識の高まりに伴う新たな業態の参入等による競争の激化、消費税増税を契機とした需要変動等、不透明な事業環境が続くと予想されます。
このような状況に対処するために、既存クラブの収益基盤を継続的に強化しつつ、健康関連市場において新たな事業を創出するとともに、新規の市場開拓を目的とした海外展開を積極的に推進いたします。
スポーツクラブ事業においては、多様化する顧客ニーズ及び地域特性に応じた個店マーケティングを実践いたします。クラブごとに創意工夫を凝らし、より満足いただけるプログラム等を提供していくことで、会員の定着を図ってまいります。
ヘルスケア事業においては、クラブと連携し、企業、自治体や健康保険組合等が推進する健康づくりへの支援を全国規模で取り組むほか、介護認定者を対象としたリハビリセンター、元氣ジム、リハビリステーションの出店加速に加え、高齢者の自立をトータルでサポートする新たな商品・サービスを展開いたします。スポーツクラブ事業を補完しつつ、ターゲットを絞り込み、低投資かつ多店舗展開が可能な新たな業態の開発も目指します。
また、海外におけるスポーツクラブの展開も継続して検討してまいります。