有価証券報告書-第33期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

フィットネス業界においては、少子高齢化に伴う人口動態の変化や国民の健康意識の高まりに伴う新たな業態の参入等による競争の激化など、不透明な事業環境が続くと予想されます。
スポーツクラブ事業においては、多様化する顧客ニーズ及び地域特性に応じた個店マーケティングと施設環境の整備を基本戦略として、収益基盤の強化を図ってまいります。
海外市場では、ベトナムでの事業基盤確立を最優先で進めるとともに、他のアジア地域における事業展開も継続して検討してまいります。
ヘルスケア事業においては、スポーツクラブ事業と連携し、自治体、企業や健康保険組合等が推進する健康づくりへの支援を全国規模で取り組むほか、介護認定者を対象とした元氣ジム、リハビリステーションの出店に加え、高齢者の自立をトータルでサポートする新たな商品・サービスを展開いたします。
以上のほか、ターゲットを絞り込み、低投資かつ多店舗展開が可能な業態開発を目指します。