ディップ（2379）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 4億9445万
個別
- 2009年2月28日
- 3億8127万
- 2009年11月30日 -81.59%
- 7017万
- 2010年2月28日 +75.29%
- 1億2301万
- 2010年5月31日 -94.69%
- 653万
- 2010年8月31日
- -1億8006万
- 2010年11月30日 -9.88%
- -1億9785万
- 2011年2月28日
- 1529万
- 2011年5月31日 -39.61%
- 923万
- 2011年8月31日
- -6689万
- 2011年11月30日
- 1億7360万
- 2012年2月29日 +118.2%
- 3億7880万
- 2012年5月31日
- -1億3150万
- 2012年8月31日
- -1億1368万
- 2012年11月30日
- -3983万
- 2013年2月28日
- 6168万
- 2013年5月31日 -80.57%
- 1198万
- 2013年8月31日 +858.08%
- 1億1483万
- 2013年11月30日 +364.06%
- 5億3290万
- 2014年2月28日 +76.51%
- 9億4062万
- 2014年5月31日 -49.12%
- 4億7858万
- 2014年8月31日 +99.32%
- 9億5391万
- 2014年11月30日 +87.48%
- 17億8838万
- 2015年2月28日 +59.73%
- 28億5659万
- 2015年5月31日 -64.11%
- 10億2522万
- 2015年8月31日 +78.02%
- 18億2508万
- 2015年11月30日 +71.2%
- 31億2461万
- 2016年2月29日 +49.62%
- 46億7512万
- 2016年5月31日 -68.86%
- 14億5600万
- 2016年8月31日 +93.13%
- 28億1200万
- 2016年11月30日 +56.54%
- 44億200万
- 2017年2月28日 +40.1%
- 61億6700万
- 2017年5月31日 -70.65%
- 18億1000万
- 2017年8月31日 +93.48%
- 35億200万
- 2018年2月28日 +116.45%
- 75億8000万
- 2018年8月31日 -43.46%
- 42億8600万
- 2018年11月30日 +58.21%
- 67億8100万
- 2019年2月28日 +34.38%
- 91億1200万
- 2019年5月31日 -71.48%
- 25億9900万
- 2019年8月31日 +89.61%
- 49億2800万
- 2019年11月30日 +55.05%
- 76億4100万
- 2020年2月29日 +31.03%
- 100億1200万
- 2020年5月31日 -80.72%
- 19億3000万
- 2020年8月31日 +42.95%
- 27億5900万
- 2021年2月28日 -77.53%
- 6億2000万
- 2022年2月28日 +482.26%
- 36億1000万
- 2023年2月28日 +101.44%
- 72億7200万
- 2024年2月29日 +28.12%
- 93億1700万
- 2025年2月28日 -3.92%
- 89億5200万
- 2026年2月28日 -34.85%
- 58億3200万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2) 目標とする経営指標2025/05/23 15:00
当社は、中長期的な事業成長に加え、利益の持続的な成長による株主価値の向上を図るため、売上高、営業利益、営業利益率、1株当たり当期純利益(EPS)に加え、自己資本利益率(ROE)を重視しております。
また、当社は株主の皆様への利益還元を経営の重要な課題のひとつとして位置づけております。配当につきましては、将来における企業成長のための投資及び経営環境の変化に対応するために必要な内部留保を行いつつ、中間・期末の年2回に分けて実施しております。なお、配当額の検討にあたっては、原則、前期配当額を下限とし、配当性向50%を目安としております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当期の売上高は、人材サービス事業の堅調な伸びとDX事業の高い成長により、563億86百万円(前期比4.8%増)となりました。2025/05/23 15:00
費用は、営業力のさらなる強化のため、2024年新卒社員の採用や出社を前提とする方針に伴う新規オフィスの開設などの投資を行いました。その結果、営業利益は134億5百万円(前期比5.0%増)、経常利益は132億57百万円(前期比5.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は89億51百万円(前期比1.1%減)となりました。
セグメント別の概況は、以下のとおりであります。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/05/23 15:00
2.前連結会計年度の1株当たり情報の算定に用いられた期末発行済株式及び期中平均株式数からは、株式付与ESOP信託口が所有する当社株式の数(前連結会計年度末2,100,905株、期中平均株式数1,788,772株)及び役員報酬BIP信託口が所有する当社株式の数(前連結会計年度末73,817株、期中平均株式数82,639株)を控除しております。前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 9,050,698 8,951,259 普通株主に帰属しない金額(千円) - -
3.当連結会計年度の1株当たり情報の算定に用いられた期末発行済株式及び期中平均株式数からは、株式付与ESOP信託口が所有する当社株式の数(当連結会計年度末2,010,670株、期中平均株式数2,065,370株)及び役員報酬BIP信託口が所有する当社株式の数(当連結会計年度末73,817株、期中平均株式数73,817株)を控除しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
