ディップ（2379）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 1億3223万
2017年11月30日 -29.09%: 9377万
2018年2月28日 +98.84%: 1億8645万
2018年5月31日 -45.58%: 1億146万
2018年8月31日 +99.17%: 2億209万
2018年11月30日 -43.09%: 1億1501万
2019年2月28日 +98.27%: 2億2803万
2019年5月31日 -45.55%: 1億2416万
2020年11月30日 +16.88%: 1億4513万
2021年2月28日 +40.35%: 2億369万
2021年5月31日 -27.93%: 1億4679万
2021年8月31日 +94.88%: 2億8607万
2021年11月30日 -1.44%: 2億8194万
2022年2月28日 +95.64%: 5億5160万
2022年5月31日 -44.66%: 3億528万
2022年8月31日 +100.97%: 6億1354万
2022年11月30日 -48.98%: 3億1302万
2023年2月28日 +102.31%: 6億3329万
2023年5月31日 -39.33%: 3億8421万
2023年8月31日 +119.73%: 8億4421万
2023年11月30日 -53.25%: 3億9463万
2024年2月29日 +85.74%: 7億3300万
2024年5月31日 -15.99%: 6億1577万
2024年8月31日 +25.26%: 7億7134万
2024年11月30日 -50.81%: 3億7942万
2025年2月28日 +187.87%: 10億9224万
2025年5月31日 -53.24%: 5億1077万
2025年8月31日 +97.28%: 10億762万
2025年11月30日 -51.72%: 4億8645万
2026年2月28日 +56.47%: 7億6114万
2026年5月31日 -28.53%: 5億4402万

個別

2009年2月28日: 1億3223万
2016年5月31日 -38.33%: 8154万
2016年8月31日 +107.17%: 1億6893万
2016年11月30日 -49.03%: 8611万
2017年2月28日 +98.06%: 1億7055万
2017年5月31日 -45.71%: 9259万
2017年8月31日 +104.06%: 1億8895万
2018年2月28日 -1.32%: 1億8645万
2019年2月28日 +22.21%: 2億2787万
2019年8月31日 +9.94%: 2億5052万
2019年11月30日 -48.72%: 1億2848万
2020年2月29日 +99.02%: 2億5569万
2020年5月31日 -45.14%: 1億4027万
2020年8月31日 +103.23%: 2億8508万
2021年2月28日 -28.55%: 2億369万
2022年2月28日 +170.81%: 5億5160万
2023年2月28日 +14.81%: 6億3329万
2024年2月29日 +15.75%: 7億3300万
2025年2月28日 +49.01%: 10億9224万
2026年2月28日 -30.31%: 7億6114万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)		当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
貸倒引当金繰入額	10,220	千円	96,421	千円
賞与引当金繰入額	1,011,579	千円	669,823	千円
株式給付引当金繰入額	455,769	千円	474,163	千円

2026/05/20 15:06

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
貯蔵品…………………………………最終仕入原価法に基づく原価法
(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物は定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
工具、器具及び備品 2年～20年2026/05/20 15:06

#3 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

区分	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	181,373	137,074	106,578	211,870
賞与引当金	1,092,240	761,149	1,092,240	761,149
株式給付引当金	651,152	489,814	145,911	995,054

2026/05/20 15:06

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品……………………………最終仕入原価法に基づく原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物は定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～47年
構築物 10年～40年
工具、器具及び備品 2年～20年2026/05/20 15:06