建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～18年
工具、器具及び備品 2～10年
車両 2年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用ソフトウェアについては社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法によっております。2016/02/26 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	6,032千円	20,812千円
リース資産	6,488千円	3,369千円

2016/02/26 16:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～22年
工具、器具及び備品 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法によっております。2016/02/26 16:00