デジタル HD（2389）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月31日: 6802万
2009年12月31日 +34.7%: 9162万
2010年12月31日 -23.7%: 6991万
2011年12月31日 +51.26%: 1億575万
2012年12月31日 +110.37%: 2億2247万
2013年12月31日 -12.16%: 1億9541万
2014年12月31日 -15.55%: 1億6502万
2015年12月31日 -27.94%: 1億1890万
2016年12月31日 -21.68%: 9313万
2017年12月31日 -10.1%: 8372万
2018年12月31日 +0.05%: 8376万
2019年12月31日 -6.88%: 7800万
2020年12月31日 +34.62%: 1億500万
2021年12月31日 +80.95%: 1億9000万
2022年12月31日 -21.05%: 1億5000万
2023年12月31日 -13.33%: 1億3000万
2024年12月31日 -23.08%: 1億

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～18年
その他 4～15年
(ロ)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2025/03/31 15:32

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	4百万円	0百万円
その他(有形固定資産)	0	-

2025/03/31 15:32

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

2025/03/31 15:32

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2025/03/31 15:32