訂正有価証券報告書-第21期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～22年
工具、器具及び備品 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法によっております。